20～30代新婚夫婦の「貯蓄事情」調査！いくら貯まった？どう貯めた？

20代・30代の新婚カップル（結婚して2年以内）に今現在のふたりの貯蓄額を聞いたところ、20代は300万円、30代は850万円が中央値という結果となりました。

ちなみに平均は20代が約636万7000円、30代が71069万1000円ですが、これは突出して貯蓄が多い層に全体が引き上げられているため。一方、最も多いボリュームゾーンは20代で「50万円未満」（28.1%）ということからもわかるとおり、さまざまな見方ができるデータとなっています。

このように貯蓄事情は各家庭で大きなばらつきがあるのが実情ですが、「大切なのは今の家計をどう捉えるかです」とFPの丸山晴美さん。

「今は物価高や収入の伸び悩みの影響もあり、貯蓄が難しい時代。それでも新婚時代は、特に共働きで子どもがいない時期はなおさら、人生最大級の『貯めどき』といえます。この時期に将来を見据えて貯蓄ができるかどうかで、将来の教育費や住まい、老後といった人生の選択肢が大きく変わるでしょう。今ある貯蓄が少なくても、ここからコツコツと計画的に準備を始めれば、挽回は十分可能です」  

将来の選択肢を増やすための貯蓄。次の章では、みんなどんな目的のために貯蓄しているの？を見ていきます。

貯蓄を「何のために」しているか、当てはまるものをすべて選んでもらったのが上のグラフ（複数回答）。半数近いカップルが「子どもの教育費」「老後資金」「旅行・レジャーなど遊興費」を選んだという結果に。
 
それぞれの資金を貯めるときのポイントを、丸山先生に教えてもらいました。

新婚夫婦が毎月、実際に貯めている金額（現実）と本当は貯めたい金額（理想）を調査したところ、現実と理想の間には毎月約3万4000円、つまり年間40万円以上の開きがあることがわかりました。このギャップを埋めるにはどうすればよいのでしょうか。
 
「夫婦それぞれ毎月1万6000円ずつ、計3万2000円プラスすればギャップは解決。これが難しければ、年間で約40万円のうち、夏冬のボーナスから1人5万円ずつ出して20万円貯め、残り20万円は毎月1人約8300円プラスすることでギャップは埋められます」。
 
月8300円なら、携帯のプランを見直す、美容費を抑える、外食を控えるなどで捻出できそうです。

ふたりの貯蓄には、どんな方法が取られているのでしょうか。多かったのは「共通口座に夫婦で一定額ずつ出し合う」、「それぞれが別に貯蓄・管理」という回答でともに3割以上。次いで「特に決まった方法はない」も多く、4組に1組くらいのカップルは計画的な貯蓄をしていないことがわかりました。
 
「最も多い『共通口座に一定額ずつ』という方法は、取り入れやすい方法ではあるのですが、貯まりやすさでいうと、『一方の収入を貯蓄・運用、もう一方分を生活費に』という方法なんです」と丸山先生。
 
「前者は、お互いに収入があることが前提となる方法で、結婚前の同居カップルには最適。ただし、結婚して子どもを育てていくのであれば、ふたりの収入を合わせ、出産する妻の収入が減ってしまったときもやりくりできる方法を取ることが大事。例えば、夫の収入で生活費をやりくりして、妻の収入は全額貯蓄や投資に回すと、収入の変化に対応しつつ着実に貯めることができます」
 
2番目に多かった「それぞれが別に貯蓄・管理」は、家計の透明性が低く、最も貯まりにくい方法。お互いを信頼して任せた結果、思うように増えていなかったというリスクにつながりやすくなります。お互いのチェック機能が働く仕組みを取り入れることが貯蓄成功への近道です。

ふたりの貯蓄には、どんな預け先が選ばれているのでしょうか。メインとしている預け先を答えてもらったところ、多かったのは「普通預金」で半数以上。次いで「NISA」が3割以上と、以前に比べて新婚カップルの資産運用に対する意識は確実に高まっています。
 
「NISAは将来の子どもの教育費を貯めたい人と相性ぴったり。学資保険と違い、必要なタイミングで柔軟に引き出せて、売却後には投資枠が復活する点も、ライフイベントの変化が大きい新婚生活には大きなメリットです」。
 
一方で、「普通預金に入れておくだけでは、最低残高を維持するだけの『残高管理』になりがち」と丸山先生。資産を増やすためには、預貯金で生活防衛資金を確保しつつ、余剰資金は長期・積立・分散投資で「お金に働いてもらう」視点が不可欠です。
 
若いうちから少額でも運用を始めれば、時間を味方につけた、リスクを抑えながらの資産形成が可能になります。預金と投資の役割を明確に分け、ふたりの将来の安心へとつなげていきましょう。