「新生活、いくらあれば安心？」結婚して増えた支出・減った支出

先輩花嫁に家計についてアンケートを実施したところ、費用項目ごとに毎月かかっている平均金額は以下のような結果に。

●新婚生活の家計（月平均／かかっていない人を除く）
住居費（家賃・住宅ローン・駐車場代など）5.7万円※
水道光熱費（電気・水道・ガス・灯油代など）1.5万円
通信費（固定電話・携帯電話・ネット回線代など）1.5万円
保険費（生命保険・火災保険・自動車保険など）2.4万円
生活用品費（洗剤・ペーパー類の日用品・消耗品など）1.3万円
食費（自炊費・お弁当など）3.3万円※
交際費（外食費・レジャー費など）1.6万円※
自己投資費（自分の趣味や習い事など）0.8万円
育児費（保育料・一時預かり・ベビーシッター・子どもの習い事など）0.8万円
医療費（診察料・医薬品代など）0.6万円
その他（衣類・化粧品・書籍・雑貨・交通費など）1.9万円

合計すると毎月21.4万円かかっているという計算になりました。
※新婚生活実態調査2017（リクルートブライダル総研調べ）

先輩たちが、結婚前より支出が「増えた！」と感じる項目を聞いてみたところ、イラストのような結果に。ダントツ１位の「住居費」、同率２位の「水道光熱費」「食費」など、主にこれまで実家暮らしだった人たちが親元から離れて彼との新生活を始めたことで「増えた」と実感しているよう。

１位は「減ったものはない」という回答。ほかは外食費・レジャー費などの「交際費」、自分の趣味や習い事などの「自己投資費」と、生活に直結しないものが減ったという声が多く寄せられました。また、「通信費」は家族の割引サービスを利用し始めたことで減った人が多く、「住居費」はふたりとも1人暮らしだったという人が多いようです。

新生活を始めた先輩たちは「思った以上にお金がかかる」と実感しているよう。では、新生活に当たり、お金はどれくらいあると安心なのでしょうか。

ファイナンシャルプランナーの鈴木さや子さんに聞くと、「何にいくら使ったかより、いくら貯蓄できているかが大事。安心して暮らすためには、病気など万が一のときの備えとして、まずは生活費の3～６カ月分くらいを必要予備資金としてつくっておくと安心でしょう」

新婚カップルに毎月かかるお金を今回の調査の平均の21.4万円とすると、まずは70万～140万円くらいが最初に貯めるべき金額といえそう。

新生活に必要なのは「まずはこの必要予備資金だけ。あとは子どもの教育費、マイホーム購入費など、それぞれの家庭で目指すべきゴールを決めて少しずつ貯めていくことが大事です」

子どもの教育費については「子どもが15歳までに200万円、18歳までに300万円あると安心ですね。200万円は、児童手当を全額貯めると達するお金(所得制限にかかる場合は約90万円)で、高校時代の留学や浪人に備えられます。300万円は、私立大学文系にかかるお金約1.5年分を目安としています」

マイホームの貯蓄は「家の予算の２割は頭金として貯めておきたいもの。例えば4000万円なら800万円。購入時期についても夫婦で話し合いましょう」

Profile

鈴木さや子 ファイナンシャルプランナー

2人の娘を持つママFP。マイホーム購入を機にお金の知識の大切さを実感し、FPの資格を取得。11年の専業主婦生活にピリオドを打ち、FP事務所を開業。マネー相談、セミナー講演、執筆を主に活動。キャリアコンサルタントの視点でもアドバイスする。株式会社ライフヴェーラ代表

構成・取材・文／前川ミチコ　イラスト／七月マイ
※記事内のコメントは2018年8月に「ゼクシィ花嫁1000人委員会」のメンバー111人と既婚女性103人を対象に実施したマクロミル調査、「新婚生活実態調査2017（リクルートブライダル総研調べ）」によるものです
※掲載されている情報は2018年10月時点のものです

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