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【親が知っておきたい】結婚のお金|ご祝儀は?お金はいくら必要?

お子さんの結婚が決まり、おめでとうございます。そんな中、「一番気になるのはお金のこと」という方も多いのではないでしょうか。婚約・結婚式・新生活・ハネムーンとまとまったお金が動く結婚は、その費用をどうやって工面するのかが大きな課題となってきます。まずは結婚費用の相場や支払い方、両家の費用分担方法など、知っておくべきお金の基本をご紹介します。

#01|婚約・結婚式・新生活・
ハネムーンにかかるお金の相場

婚約からハネムーンまでにかかる費用は
平均で約357万円

婚約・結婚式・新生活・ ハネムーンにかかるお金の相場

##s##婚約~結婚式~新婚旅行までにかかった費用の総額は、平均356万8000円( 「ゼクシィ結婚トレンド調査2021」全国推計値より。2020年の同調査では、平均469万2000円 ※1 )##e##。そのほか、引っ越しや家具・家電の購入といった新生活にもお金がかかります。人によって必要なものやこだわりたいものが異なるため、一概にいくらかかるとは言い切れませんが、まずは目安としてそれぞれの相場を把握しておきましょう。

婚約にかかるお金

婚約時に発生するのは、両家の顔合わせ食事会や結納の費用。婚約記念品(エンゲージリングなど)を用意する場合は、その費用も必要になります。
ちなみに、『ゼクシィ結婚トレンド調査2021(全国推計値)』によると、##s##顔合わせ食事会にかかる平均額は6万4000円、食事を含めた結納式の費用は18万4000円、婚約指輪の費用は35万円##e##という結果が出ています。

結婚式(挙式・披露宴)にかかるお金

##s##挙式・披露宴の総額は平均292万3000円、ゲストの平均人数は42.8名##e##です。ゲスト数が増えると総額も必然的に上がりますが、その分、頂けるご祝儀額は増えるので、予算を考える際には、「自己負担額」も併せてイメージしておくといいでしょう。

※「ゼクシィ結婚トレンド調査2021(2020年度調査)」における挙式・披露宴総額の平均金額は新型コロナウイルス感染症拡大の影響で、直近の平均値とかい離しています。
参考:ゼクシィ結婚トレンド調査2020(2019年度調査)挙式・披露宴総額平均 362.3万円、招待客人数66.3人

新生活にかかるお金

「新婚生活実態調査2020(リクルートブライダル総研調べ)」によると、##s##結婚を機にインテリアや家具・家電を購入したカップルの割合は66.8%で、購入金額の平均は59万円##e##となっています。これとは別に、新居を購入する場合は頭金、新たに賃貸契約をする場合は敷金や礼金などの初期費用と、引っ越し代などがかかります。

新生活にかかるお金は、それまでのふたりの生活状況によってかなり差が出る部分。例えばふたりとも実家暮らしをしていた場合は、新居を構えるための初期費用が発生し、家具や家電も一からそろえる必要があります。一方、どちらかもしくはふたりとも1人暮らしをしていた場合は、家具や家電なども使えるものはそのまま使い、必要に応じて買い足せばよいので、かなり出費は抑えられます。

ハネムーンにかかるお金

新婚旅行については、##s##ふたり分の旅費が平均29万9000円##e##。ただし、こちらは新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受けている時期の調査のため、それ以前の相場から考えると##s##60万円台半ばを目安##e##に考えておくとよいでしょう。

また、昔のように「結婚式が終わったら、その足で新婚旅行へ」というスタイルから変わりつつあり、新生活が落ち着いて、金銭的な余裕が出てきた時期に計画するカップルも増えています。

#02|知っておくと安心!
「親の資金援助」の実情

無理のない範囲で
ふたりの力に

「親の資金援助」の実情

最近では親に頼らず、貯蓄やご祝儀で賄うカップルが増えていますが、それでも7割強が「親からの援助金があった」と回答しています。親御さんとしては、余裕があれば力になりたいところだと思いますが、それぞれの家庭の事情もありますので、「親の責任」とあまり気負わず、無理のない範囲で検討することをお勧めします。

親からの援助金の平均額は179万円

両家の親御さんからの援助額は平均179万円。こちらは結婚式だけでなく、新生活や新婚旅行などの援助金も含んだ金額で、##s##結婚式費用の援助だけに限ると156万円##e##という結果が出ています。

ちなみに、結婚にかかる費用を考えたときに「足りるのかな?」と思う方もいらっしゃるかもしれませんが、ふたりが結婚式に向けて貯蓄している金額は平均310万6000円。ゲストが包んでくださるご祝儀もあることを知っておくと安心です。

援助金の使い道は結婚式だけじゃない!

結婚資金の援助を考えている場合は、渡すタイミングも大切です。ふたりが援助を望んでいるなら、必要な時期を前もって確認しておくといいでしょう。会場への支払いのほか、新生活や新婚旅行など、さまざまな使い道が考えられます。ふたりに金銭的な余裕があり、援助金に頼らなくても十分という場合は、貯蓄やマイホームの頭金の一部、「結婚後の備え」として渡す方法もあります。

#03|これでもめない!
「両家の費用分担」アイデア

両家が納得できる
分担方法を探しましょう

「両家の費用分担」アイデア

結婚式の費用分担を巡って両家がぎくしゃくするのは避けたいもの。折半したりゲスト人数比で割ったりと、状況に応じてケース・バイ・ケースで考える必要があるので、どんな方法ならみんなが納得できるのか、現状の把握を兼ねてさりげなくふたりに確認してみましょう。

ゲスト数に応じて公平に分ける

結婚式の費用で最も大きなシェアを占めるのは飲食代。仮に1人当たりの料理&飲物が2万円とすると、ゲスト数が10名異なるだけで20万円の金額差が生まれます。さらに引出物なども人数分用意しなくてはいけません。そう考えると、##s##両家でゲスト数に差がある場合は、「人数割り」を選択すると公平に分担することができます##e##。

すっきりと折半する

ふたりの収入や貯蓄額にあまり差がなく、両家のゲスト数も同程度という場合は折半がすっきり分かりやすくてお勧め。特にすでに同居中で##s##「お財布を一緒にしている」というカップルは、この方法を選択することが多い##e##ようです。

ドレス代など、こだわった分だけ余計に出す

ふたりの結婚式ではありますが、中身をじっくり確認すると、その内容には偏りがあることが多いものです。例えば「新郎のタキシード10万円に対し、新婦の衣裳がお色直しを含めて45万円」というケースもよく見掛ける光景。お互いに##s##「自分がこだわった分は自分で出す」##e##と決めてしまえば、相手にお伺いを立てることなく、理想を追求できるメリットもあります。

収入や貯蓄額に応じて、分担比率を決める

収入や貯蓄額に差があるカップルだと、「多く持っている方が7割、少ない方が3割」というように、##s##支払える方が多めに費用分担をする##e##ケースもあります。負担が少ない側の親御さんが援助という形で少し多めにフォローする方法もありますが、ふたりが話し合って「それでよし!」と決めたことなら、口出しせずに見守ってもいいでしょう。

#04|「ゲストからのご祝儀」は
結婚式の強い味方

結婚式の総額から
ご祝儀額と親からの援助を
引いた金額がふたりの自己負担額

祝儀はゲストの気持ちですし、アテにしてはいけないと言いたいところですが、現実問題として、結婚資金の少ないカップルにとってはとてもありがたいお金であることは間違いありません。では、実際にどのくらいのご祝儀が頂けるのか、相場を見てみましょう。

ご祝儀の総額は平均176万8000円

##s##ご祝儀の平均総額は176万8000円( 「ゼクシィ結婚トレンド調査2021」全国推計値より。2020年の同調査では、平均227万8000円 ※1 )##e##。1人当たりのご祝儀額はゲストの顔触れによって変わり、友人が3万円、上司や恩師が4万1000円、親族が7万8000円という結果が出ています。もちろんこちらはあくまでも平均額なので、ご祝儀予測を立てる際のご参考までに。

ご祝儀を結婚式の支払いの一部に充てるケースは多い

結婚式は出て行くお金だけでなく、ご祝儀という「入ってくるお金」もあるので、式にかかるお金の全部が新郎新婦や親の負担になるわけではありません。

##s##結婚式の総額 - ご祝儀額 = 自己負担額(ふたりの貯蓄+親援助)##e##

上の式は、自己負担額をイメージしたものです。こちらに平均額を当てはめて計算してみると
結婚式の総額(292万3000円)-ご祝儀額(176万8000円)=自己負担額(115万5000円)となり、単純に考えると、ふたりの貯蓄と親御さんの援助金を合わせて、この金額を用意しておけば何とかなるという理屈になります。

ご祝儀は親がもらうもの?それとも子どもに渡す?

こちらもケース・バイ・ケースです。例えば親が費用の多くを出している場合は、そのまま親が受け取るケースもありますし、新郎新婦が自分たちの貯蓄で大半を賄った場合は、新郎新婦がもらうのが自然です。両家で足並みをそろえなくてはいけないわけではないので、必要に応じて自分の子どもと話し合っておくといいでしょう。

#05|いつ、何を?結婚式のお金
「出費スケジュール」

支払いが必要なタイミングを
確認しておきましょう

いつ、何を?結婚式のお金 「出費スケジュール」

婚約・結婚式に関する支払いは、大きく分けて##s##「会場に支払うもの」と「会場以外のショップに支払うもの」##e##の2つに分けられます。最も大金が動くのは会場への支払いを行うとき。会場によってシステムは異なりますが、本契約時に10万~30万円程度の内金を支払い、その分を差し引いた残金を式の数週間前に現金で支払うケースが多いようです。

また、衣裳や引出物などを会場以外のショップで手配する際には、その都度支払いが発生します。手作りの材料費なども同様です。資金援助を考えている場合は、支払いのタイミングを確認した上で渡すとふたりも助かるはずです。

構成・文/南 慈子 イラスト/水谷慶大 D/ロンディーネ
※記事内のデータは「ゼクシィ結婚トレンド調査2021(全国推計値)」ならびに「新婚生活実態調査2020(リクルートブライダル総研調べ)」によるものです
※1:新型コロナウイルス感染症拡大を受け、直近の平均値と乖離しています。2020年の同調査(新型コロナウイルス感染症の影響なし)の値もご覧ください。

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