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今月のカップル2016年11月

H・Fさん(48歳)、R・Fさん(25歳)【応募者:妻R・Fさん】

《プロフィール》
兵庫県在住。2015年6月挙式。住まいは賃貸マンション(3LDK)。子どもは、4年以内に1人欲しい。何年後かは決めていないが、一軒家を買いたい。彼の年齢も考慮し、ある程度貯蓄できれば、なるべく早く購入したいと思う。

うまく貯蓄ができません。
せめて月1万円でも貯蓄したいのですが…

結婚して1年半弱ですが、貯蓄ができないのが悩みです。子どもも欲しいし、家も買いたいと思うのですが、貯蓄がうまくいかないので、具体的に考えることができません。せめて月に1万円は貯蓄したいです。ぜひアドバイスをお願いします。

実際の家計簿をCHECK!

こんなところ工夫しています!

  • 出掛ける際はなるべく公共交通機関を使わず、片道5km圏内ぐらいなら徒歩か自転車を使用
  • 食材は、仕事の関係でかなりお手頃に買える魚を中心にしていて、肉類は買わない

その他の内訳

  • 現在の貯蓄:ふたりで50万円
  • 結婚前は、ふたりとも1人暮らし
  • 彼の月収は毎月かなり変動があるが、30万円はある
  • 日用雑費1万円はペット関連の支出。ペットをたくさん飼っているので、支出が多くなってしまう
  • ローン5000円は、私が3年前に行った歯列矯正、セラミック治療の医療ローンで2021年12月に終了
  • 彼は自営業。別に作業所もあるが、自宅の一部屋は仕事場で、私も事務仕事や営業を一部手伝っている。電話やネットの通信費、ガソリン代は仕事の経費で、家計からの支出は0円
  • 保険料1万8000円の内訳は、彼の生命保険1万5000円(死亡保障の一時金、年金、入院保障1日当たり1万円)とペットの医療保険3000円。私は保険に加入していない
  • 彼のお小遣いは、仕事で一定の売り上げ利益があれば、その分を充てる
  • その他21万円の内訳は、ペットの医療費1万円、彼の親への生活費仕送り10万円、離婚した前妻へ支払う養育費10万円
  • 毎月10万円の養育費支払いが2017年3月で終了後は、この10万円は、5万円を会社の経費、残り5万円は家計へ入れる予定
  • 車を1台所有し、彼が仕事で使用
  • 私は、結婚前は約6年会社に勤務し、手取り月収20万円。結婚を機に退職し、現在のパート勤務に。空いた時間に彼の仕事を手伝う
  • 私は将来、出産の際は現在の職場に休暇をもらい、1年後くらいからパートで復帰したい
収入
  彼の収入 300,000円
  彼女の収入 100,000円
  収入の合計 400,000円
支出
  食費(外食費を含む) 30,000円
  水道代 3,000円
  電気代 4,000円
  ガス代 5,000円
  新聞代 0円
  電話代 0円
  被服代 10,000円
  医療費 0円
  趣味・レジャー代 10,000円
  日用雑費 10,000円
  住居費 76,000円
  駐車場代 6,000円
  ローン 5,000円
  保険料 18,000円
  彼のお小遣い 0円
  彼女のお小遣い 5,000円
  貯蓄 0円
  その他 210,000円
  支出の合計 392,000円

8,000円の黒字

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先生からのアドバイス

Lesson1妻が休職して無給になると、その間に貯蓄が底を突く可能性あり

う~ん。最初にため息をついてしまいましたが、彼の親御さんへの仕送りや養育費の支払いで、現在の家計のままでは、奥さまが頑張っても、貯蓄するのは厳しいと思います。逆に、よく赤字を出さずにやりくりされているなあと感心します。とはいえ、お子さんのいない今のうちに、貯蓄を増やす必要がありますね。

2017年3月に養育費の支払いが終われば、家計に5万円ほど入れられそうとのこと。ひと息つけるとは思いますが、近い将来出産されて、奥さまが仕事のできない期間があると、パート収入がなくなり、赤字になるのは必至。貯蓄が底を突く可能性もあります。

現在の職場で正社員になれる可能性があれば、パートナーの仕事を手伝うよりも、正社員になって、外から得られる収入を増やす方法を検討されてはいかがでしょうか。正社員としてしばらく働いた中で妊娠されれば、産休や育休を取得できます。出産手当金や育児休業給付金をもらえれば、出産前後の家計が厳しい時期を、ギリギリだとしても乗り切れる可能性が出てくるからです。

Lesson2ライフプランに「いつか」はNG。何年後に何をするかを具体的に

次は、住宅取得について。自営業者は住宅ローンの審査が厳しくなります。会社員は額面や所得(給与所得控除後の金額)で借入能力を判断してくれますが、自営業者は経費や各種控除を引いた課税所得で判断される可能性があるからです。例えば年収が500万円あっても、経費や控除を引いた課税所得が150万円なら、150万円に対して借入能力を判断されます。住宅ローンを借りられても、十分な金額を借りるのは難しいでしょう。

また住宅ローンの返済年数は、79歳から借入時の年齢を差し引いたものが最長年数になります。パートナーが50歳で購入する場合、79-50=29年が借り入れ年数の最長になります。35年まで借りられるケースに比べ、年数が短い分、借りられる金額が少なくなってしまうのです。

そういう意味では、奥さまが正社員になると、住宅ローンの借入能力を高める効果も出てきます。厳しいことを言うようですが、パートナーの年齢を考えると、「いつか」というライフプランではなく、「○年後に○○をする」といった具体的なライフプランを考えてみてください。

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ファイナンシャルプランナー 畠中雅子先生

ファイナンシャルプランナー&経済ジャーナリストとして雑誌、新聞、インターネットなどで活躍中。家計管理、金融商品、保険に関する著書も多数。3人の子どもの母親でもあり、主婦の立場からのアドバイスが好評だ。 「子どもにかけるお金を考える会」も主宰。
http://moneychild.cocolog-nifty.com/blog/

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